（2013年5月に書いた記事です）

非常用の現金

いろいろなマネー本を読んでみましたが、大概の本は、非常事態のために現金を貯めろと書いてあります。そりゃもっともな話です。

今月の家賃まで残らず保証金にしろ！極限までレバレッジを高めれば、神経が研ぎ澄まされ、トレードが成功する！などと書かれていたら驚きです。

失業、病気、事故など人生にはトラブルもあるので、非常用のお金は必要です。で、最低いくら必要なの、となります。

専門家の意見は3か月分から2年分

今、木村剛氏の「投資戦略の発想法2010」を読んでいる途中です。木村氏は、生活費の2年分（最低でも1年分）普通預金で貯めろと主張しています。

私は、日経電子版のコラム（無料で読める部分）も毎日読んでいるのですが、下の2人の意見はそのコラムを参考にしたものです。

マーケットアナリストの豊島逸夫氏は、欧州債務危機でのギリシャ国内取材の経験などから、1～2年分の生活費を現金で確保できれば、財政破綻などのリスクがあっても生き残れるのでは、としています。

ファイナンシャルプランナーの山崎俊輔氏は、新社会人へのアドバイスとして、雇用保険が支給されるまで食いつなげるよう、まず3か月分の生活費を貯めろと述べています。

100万円から1年分の生活費があれば

個人のリスクへの耐久力により、必要な現金は異なると思います。私の意見は、生活費の半年分から2年分は確保しておきたい、です。

新社会人のような、若くて健康で独身で、タフで何事も経験として受け止められる状態なら、3か月分の生活費（約50万円）があれば生きていけると思います。加えて、病気や事故などのトラブル（例えば手術と入院費）が発生したときの対処として、あと50万円。

ざっくり言って、3か月プラス3か月、あるいは50万円プラス50万円で、半年分の生活費（約100万円）があれば、まずは安心ではないでしょうか。

あとは、子どもがいて子育て中で、家のローンがあって、あるいは親の介護も考えたりとなってくると、多めに必要となります。責任が大きい立場だと、やはり最低1年分の生活費は必要で、さらに余裕を持たせて上積みしたいところです。

失業して預金で食いつなぐことを想定するなら、預金額は多めが良いでしょう。

私は数回転職しました。仕事を辞めてから就職活動をしたこともあるし、仕事をしつつ転職活動をしたこともありますが、無職の状態で就職活動すると、心理的な余裕がなくなってきます。面接にも、自信を持って臨むことができないこともあります。

最低限の生活資金を貯める段階は、資産設計の準備段階なので、なるべく早く達成したい目標です。勝負はそれ以降です。

（2013年5月に書いた記事です）

市場は常に正しいのか？

連休中に「ウォール街のランダム・ウォーカー」を読みました。書評も書くつもりなんですが、まだ消化不良で、もやもやした感じなので、あと1～2回は読み直しが必要です。

ランダム・ウォーク理論というのは、明日の株価は予想できずに、ランダムに動くということらしいですが、その基本には効率的市場理論があるようです。

効率的市場理論は、市場に参加する投資家は合理的に行動し、あらゆる情報や事象は速やかに株価に織り込まれ、株価はその時点での合理的水準に等しくなる、ってことのようです。

効率的市場理論は、ITバブル崩壊や、サブプライムローンによる金融危機が発生したために、かなり批判を受けています。ところで、「ウォール街の～」の著者は、効率的市場理論を擁護する立場です。

私は、投資家は合理的に行動しないし、市場は完全ではなくて、歪みも存在すると考えています。

そのため、効率的市場理論は現実的ではないと思うのですが、それは別に、インデックス運用の効果を否定するものではない、とも思います。

答えは正しいと誤りのあいだにある？

もうちょっと素直に考えれば、いいのではないでしょうか。

市場は、完全には効率的ではないが、投資家が市場平均以上のパフォーマンスを得るのは困難なので、個人投資家は、インデックス運用にタイミングを分散して投資するのが最も効果的だ。

だから個人投資家は、資産配分では、長期でインデックス運用している資産の比率を高くして、これを主力とする。

市場ではまれに、暴騰や暴落が発生するので、それを冷静に認識する能力があるなら、主力のインデックス運用とは別の資金で、高値で売ったり安値で買ったりすればよい。（すごく難しいけど。）

今のところ、私の考えは上のような感じなのですが、どうでしょう。「ウォール街の～」でも、同じような手法を紹介しています。

（2013年3月に書いた記事です）

知っておくと助かる高額医療費の補助

前回、保険を扱った本を紹介しました。今日は高額療養費制度について簡単に触れます。

このブログに来る人は、お金に関心が高いだろうから知っているとも思いますが、これは重要な制度です。私も利用したことがあります。

この制度は、１ヵ月の間にかかる医療費負担を一定額以下にするというものです。

例えば、入院し手術をして100万円かかっても、自己負担額が9万円弱（自己負担額の上限は所得による）で済みます。

公的保険の加入者（国民健康保険か協会けんぽか企業の健康保険組合に入っている人）は、この制度が利用できます。ほとんどの人が当てはまるのでは。

1ヵ月の負担額の上限が8～9万円で、４ヵ月以上治療が続くなら、それ以降の月は約4万4千円となります。

長期的には医療費がきつくなるとは思いますが、貯金がそれなりにあれば、いきなり治療が受けられなくて即死って状況は避けられるでしょう。

手続きは、病院や保険組合の相談窓口に問い合わせれば教えてくれるはずです。そういう制度があるってことを知っておけば、自分で調べることもできます。

これ、保険組合で対応が違うので、自動的に負担額を支給してくれるところもあれば、申請しないと支給してくれない組合もあります。

人生、医療費が高額になることもあるだろうから、たまにはこの制度のことも思い出してあげてください。